この記事のポイント
- 発達障害と診断される人や、支援を受ける子どもの数は、国内でも海外でも大きく増えている
- 一方、同じ方法で特性を測り続けた代表的な研究では、その割合はほぼ一定(主に子ども・2010年頃までのデータ)
- 差の主な理由は、数え方の変化、見つける人と場所の増加、大人の診断の広がり
- 「社会の要求が強まったから増えた」は筋は通るが、量はまだ測られていない
- 増加のニュースは、あなたに特性があるかを教えてくれない。見るのは自分の困りごとの場面
もーやんニュースで「発達障害が増えた」って見るたびに、なんかモヤっとする。自分もそうかもって思ってるから、余計に。



その「増えた」には、2つの意味が混ざってるんだ。特性のある人が増えたのか、診断される人が増えたのか。結論から言うと、大きく増えているのは主に診断のほうなんだよ。



「最近は何でも発達障害」って言う人もいるよね。



その見方にも、「昔からいたんだから騒ぐことない」っていう見方にも、当たっているところと外れているところがあるんだ。数字で分けて見てから、最後は自分の困りごとを見る方法につなげるね。
この記事では、「発達障害が増えた」と言われるときの数字を国内と海外の公的データで並べ、特性そのものを測った研究と比べたうえで、診断が増えた理由を4つに分けて整理しました。
ADHDやASDの傾向があるかもしれないと思っている人、グレーゾーンと言われた人、「最近は何でも発達障害」という声に引っかかりを感じている人に向けた内容です。診断を勧めたり、反対に「気にしすぎ」と言ったりするものではありません。自分のことを先に考えたい人は、後半の「自分の困りごとを見る3つの問い」から読んでも大丈夫です。
この記事が向いている人・向いていない人
この記事は、「発達障害が増えた」というニュースや声を、自分のことと切り分けて考えたい大人のための内容です。
どういう方の役に立つかを、先に整理しておきます。
向いていない人に当てはまる場合でも、後半の「自分の困りごとを見る3つの問い」はそのまま使えます。
結論|発達障害が増えたのは主に「診断」のほう
「発達障害が増えた」と言われる数字は、文部科学省の調査で6.5%から8.8%、米国CDCの自閉スペクトラム症(ASD)の推計で150人に1人から31人に1人と、たしかに増えています。一方、同じ方法で特性を測り続けた代表的な研究では、その割合はほぼ一定と報告されています。増えているのは主に、見つかって数えられる人のほうだと考えられます。
「増えた」と言われるときの数字の多くは、診断を受けた人、支援を受けた人、記録に残った人の数です。これは、特性のある人が何人いるかとは別のものです。特性があっても、見つからなければ数字には出てきません。
たとえるなら、健康診断の項目が増えて、受ける人も増えれば、見つかる人は増えます。体の状態そのものが変わっていなくても、です。
ここで押さえておきたいのは、次の3つです。
- 診断や支援の数は、国内でも海外でも大きく増えている
文部科学省、厚生労働省、米国CDCのデータは、どれも右肩上がりです - 同じ物差しで測った特性の割合は、ほぼ一定と報告されている
ADHDでもASDでもそう報告されています。ただし研究の多くは子どもが対象で、データは2010年頃までです - 差の理由は4つに分けられる
数え方の変化、見つける人と場所の増加、大人の診断の広がり、社会の要求の変化です
ただし、これは「診断された人は本当は困っていない」という意味ではありません。発達障害の診断には、生活や仕事に支障が出ていることが条件として入っています。増えたのが診断だとしても、診断された一人ひとりの困りごとは、それとは別にあります。
「最近は何でも発達障害だよね」と聞いた日|体験
「増えた」という言葉が引っかかるのは、多くの場合、自分のことと重なっているからだと思います。
筆者も確定診断はついていませんが、通院していて、30歳のときにWAIS(知能検査)を受けました。検査で何が分かるかは 大人のWAIS-IV — 受ける前に知っておきたいこと で扱っています。最初に受診を考え始めた頃の場面を紹介します。
昼休み、隣の席の人がスマホを見ながら言った。「また増えたって。最近は何でも発達障害だよね」
その週、心療内科の予約を取ったばかりだった。
「そうですね」と言って、おにぎりの包装をはがした。うまく三角に破けなかった。
午後の会議で、資料の数字がなかなか頭に入ってこなかった。
帰りの電車で、予約のキャンセルの仕方を調べた。キャンセルはしなかった。
隣の席の人に悪気はなかったと思います。ニュースを見て、思ったことを口にしただけです。ただ、そのときの自分は、「何でも」の中に自分が入っている気がしました。
自分のことと重なるニュースに揺れるのは、自然なことだと思います。そのうえで、「増えた」という数字が何を数えたものなのかを知ると、少し距離を取って見られるようになります。ここからは、その数字を一つずつ見ていきます。
「発達障害が増えた」と言われる数字|国内と海外の公的データ
国内では文部科学省と厚生労働省、海外では米国CDCや英国の研究が、発達障害に関わる数の増加を示しています。ただし、どれも「何を数えたか」が違います。
まずは、よく引用される数字を並べます。それぞれの数字が「診断」なのか「先生の見立て」なのか「支援の利用」なのかに注目してください。
文部科学省の調査|通常の学級で「困難を示す」子は6.5%から8.8%に
2012年と2022年の文部科学省の調査では、通常の学級で学習面や行動面に著しい困難を示すとされた子の割合が、6.5%から8.8%になりました。
文部科学省は、公立の小中学校の通常の学級に通う子について、2012年と2022年に調査をしています。学習面または行動面で著しい困難を示すとされた子は、2012年が推定6.5%、2022年が推定8.8%でした。2022年は高校も調べていて、こちらは推定2.2%です。
この数字は、診断の数ではありません。学級担任などが質問項目に答えた内容から推計したもので、調査結果には、専門家チームの判断や医師の診断によるものではないこと、発達障害のある子の割合を示すものではないことが明記されています。
また、2012年と2022年の調査は、対象地域や一部の質問項目が違うため、単純には比べられないとも書かれています。2012年は岩手・宮城・福島の3県を除いて行われていました。
通級による指導|30年で約19倍、ただし数え方も何度も変わった
通常の学級に通いながら別の場で指導を受ける「通級による指導」の利用者は、1993年度の12,259人から2024年度の230,405人に増えました。
通級による指導は、普段は通常の学級で過ごし、週に何時間か別の教室で特性に合わせた指導を受ける仕組みです。2024年度は、小中高校の子の1.9%が指導を受けていました。種別でいちばん多かったのはADHDの50,872人(22.1%)です。
約19倍という数字は目を引きますが、その間に制度と数え方が何度も変わっています。
- 2006年度|ADHDと学習障害が対象に加わった
自閉症も対象として明示されました。それまでは主に「情緒障害」の枠で対応していました - 2018年度|高校と、国立・私立の学校も数えるようになった
高校での通級による指導は、この年に始まりました - 2020年度|数える基準日が変わった
それまでは5月1日時点の人数、2020年度からは1年間に指導を受けた人数です
数える対象と方法が広がれば、数字は増えます。もちろん、それだけで約19倍のすべてが説明できるわけではありません。支援を必要とする子が見つかるようになったことも、大きな理由の一つです。
厚生労働省の調査|診断されたと答えた人は6年で約1.8倍
厚生労働省の調査では、医師から発達障害と診断された人の推計数が、2016年の48.1万人から2022年の87.2万人になりました。
厚生労働省の「生活のしづらさなどに関する調査」は、自宅で暮らしている障害のある人などを対象にした調査です。医師から発達障害と診断されたと答えた人の推計数は、2016年が48.1万人、2022年が87.2万人でした。
これは、本人や家族の回答をもとにした推計です。そして、診断を受けていない人は、どれだけ困っていても入っていません。このうち障害者手帳を持っている人は79.1%でした。
発達障害だけの数字ではありませんが、国の統計では、推計方法の変更で数字が大きく動いた例もあります。厚生労働省の「患者調査」では、精神疾患のある外来患者の推計数が2017年の389.1万人から2020年の586.1万人に増えましたが、2020年からは推計方法そのものが変わっています。
海外のデータ|米国の自閉症(ASD)は「150人に1人」から「31人に1人」に
米国CDCの推計では、8歳の子のASDの割合が、2000年の150人に1人から、2022年の31人に1人になりました。英国でも、大人を中心に診断が大きく増えています。
米国のCDC(疾病対策センター)は、8歳の子を対象に、ASDの割合を2年ごとに推計しています。2000年は1,000人あたり6.7人(150人に1人)、2022年は32.2人(31人に1人)で、約5倍です。
ただし、この推計は、医療や教育の記録をもとにしています。診断の記録、特別支援教育の対象になった記録、診断コードのどれかがあれば数えられます。調査に参加した地域も、2000年は6か所、2022年は16か所と違います。2022年の地域別の値は、1,000人あたり9.7人から53.1人まで、5倍以上の開きがありました。報告書は、地域差の理由の一つとして、早く見つけて評価するサービスを受けやすいかどうかの違いを挙げています。
英国では、かかりつけ医の記録をもとにした研究があります。ASDと新たに記録された人は、1998年から2018年の20年で787%増え、とくに大人と女性で大きく増えていました。
ADHDも、2000年から2018年にかけて、ほとんどの年代で診断が増えています。増え方の割合がいちばん大きかったのは大人で、18〜29歳の男性では、診断が約20倍になっていました。
ここまでの数字と、次の章で紹介する研究を1枚にまとめました。





こんなに増えてたら、やっぱり本当に増えてるんじゃないの?



数字が増えてるのは本当だよ。ただ、ここまでのは全部「見つかった人」の数なんだ。見つかる前の人の数を、同じ物差しで測り続けた研究もあるから、次はそっちを見てみよう。
発達障害の有病率は増えていない?|同じ物差しで測った研究
診断の記録ではなく、同じ方法で特性そのものを測り続けた代表的な研究では、ADHDでもASDでも、その割合に大きな変化は見られなかったと報告されています。
診断の数は、受診する人が増えれば増えます。そこで研究者は、受診したかどうかに関係なく、一般の人を同じ方法で調べて、特性の基準に当てはまる人の割合を比べてきました。
ADHD|30年分の研究で、子どもの有病率が増えた根拠はなかった
世界の135の研究をまとめた分析では、同じ診断の手順を使えば、子どものADHDの有病率が30年間で増えたことを示す根拠は見つからなかったと報告されています。
ブラジルと米国の研究チームが、子どもと青年のADHDの有病率を調べた研究を世界中から集めて分析しました。研究ごとに有病率がばらついていたのは、どの診断基準を使ったか、生活への支障を条件にしたか、誰に聞いたか、といった調べ方の違いによるものでした。調べた年や地域による違いは見られませんでした。
研究チームは、決まった手順で診断すれば、ADHDの基準に当てはまる子の数が過去30年で増えたことを示す根拠はない、と結論づけています。
ASD|スウェーデンでは、症状の割合は10年間横ばいで、診断だけが増えた
スウェーデンの研究では、ASDの症状がある子の割合は10年間変わらなかった一方、国に登録された診断は増え続けていました。
スウェーデンの研究チームは、1993年から2002年に生まれた双子約2万人について、保護者への電話面接でASDの症状を同じ方法で調べました。同じ期間に、国の患者登録に記録されたASDの診断の数も追っています。
結果は、症状がある子の割合は10年間ほぼ一定で、登録された診断は年々増えていく、というものでした。研究チームは、特性が生じる要因そのものが増えたのではなく、診断や登録の仕方が変わったことが大きい、と考察しています。
世界の研究をまとめた別の分析でも、調べ方の違いを調整すると、1990年から2010年の間にASDの有病率がはっきり変わったという根拠は見つかりませんでした。2010年時点の推計は、1,000人あたり7.6人(132人に1人)です。
「割合が変わっていない」の意味と限界
ここで紹介した研究は主に子どもが対象で、データも2010年頃までです。実際に増えている部分がまったくない、とまでは言えません。
いまの日本の大人に、そのまま当てはまるとは言えません。また、「割合が変わっていない」は、決まった方法で測ったときに基準に当てはまる人の割合の話です。その人たちの暮らしやすさや、困りごとの大きさが変わっていない、という意味ではありません。
実際の増加に関わりうる要因も研究されています。たとえば米国では、子どもが生まれたときの親の年齢が上がっていて、親の年齢が高いことはASDのなりやすさと強く関係していることから、こうした人口の変化がASDの増加の一部に関わっているという研究があります。ただ、その影響の大きさを日本で確かめたデータは、筆者が調べた範囲では見つかりませんでした。



特性のある人の割合はあまり変わってないのに、診断だけ増えてるってこと?



代表的な研究からは、そう読めるね。じゃあなぜ診断が増えたのか。理由を4つに分けて見ていこう。
発達障害の診断はなぜ増えた?|4つの理由
診断が増えた理由は、数え方の変化、見つける人と場所の増加、大人の診断の広がり、社会や職場の要求の変化、の4つに分けて考えると整理しやすくなります。
4つは別々に起きているわけではなく、重なり合っています。③の大人の診断は、①や②の変化がいちばん大きく表れた層と見ることもできます。それぞれがどのくらいの割合を占めるかは、国や時期によって違い、はっきりとは分かっていません。先に全体を一覧にしておきます。
| 理由 | 何が変わったか | データで 言えること |
|---|---|---|
| ①数え方 | 診断基準、統計の対象や数え方 | デンマークの研究では増加の約6割を説明 |
| ②見つけ方 | 知る人が増え、診られる場所が増えた | 地域差が大きく、受けやすさで変わる |
| ③大人の 診断 | 大人になってから診断される人が増えた | 英国では大人の増え方が最大 |
| ④社会の 要求 | 仕事や暮らしで求められることが変わった | 仕組みは説明できるが、量は測れていない |
①〜③はデータで確かめられている部分があり、④は仕組みとしては説明できても、直接は測れていない部分です。この違いも含めて、一つずつ見ていきます。
理由1|数え方が変わった(診断基準と統計の範囲)
2013年の診断基準の改訂や、統計の対象の広がりは、診断の数を動かします。ただし、基準の改訂がいつも「増やす」方向に働くとは限りません。
先に要点を言うと、ADHDは大人も診断しやすい書き方に変わり、ASDは診断名が一つにまとめられて、計算上はむしろ減る方向の変更でした。
精神疾患の診断基準として使われるDSMは、2013年に第5版(DSM-5)に改訂されました。ADHDについては、主に次の点が変わっています。
- 「7歳より前に症状と支障があった」から「12歳になる前にいくつかの症状があった」に
大人は、いつから困っていたかを思い出しにくいことがある点も、改訂の背景として解説されています - 17歳以上は、必要な症状の数が6つから5つに
不注意と多動・衝動性のそれぞれで、です。あわせて、大人での症状の現れ方の例が書き加えられました - ASDとADHDの両方の診断がつけられるように
以前は、広汎性発達障害の経過中にだけ症状が見られる場合は、ADHDと診断しない決まりでした
このほか、生活への支障の条件も、「臨床的に著しい」支障から、社会・学業・職業上の機能を妨げている、またはその質を下げている支障へと書き方が変わりました。改訂の内容を解説した論文は、これを以前より広く含める書き方だとしたうえで、これらの変更によってADHDの有病率が上がる可能性がある、と述べています。
一方、ASDは方向が逆でした。DSM-5では、自閉性障害、アスペルガー障害、特定不能の広汎性発達障害などがASDに一本化されました。それまでの診断例を新しい基準で診断し直した14の研究をまとめた分析では、ASDと診断される人は平均で31%減ると見積もられています。とくに、特定不能の広汎性発達障害と診断されていた人で減り方が大きいという結果でした。ただ、これは計算上の見積もりで、米国CDCの推計は2013年以降も増え続けています。
なお、日本の診療報酬の請求データでは、DSMではなくICD-10のコードで診断名が記録されています。DSMの改訂が日本の数字にどれだけ響いたかは、別に考える必要があります。
統計の範囲が変わったことで、増加の多くが説明できた例もあります。デンマークの1つの研究では、1994年の診断基準の変更と、1995年に外来の診断も国の登録に含めるようにした変更で、ASDの報告数の増加のうち約6割(60%)が説明できると推計されています。幅をもたせた推計では33%から87%です。米国カリフォルニア州の研究でも、1992年から2005年のASDの増加の約4分の1が、知的障害と診断されていた人がASDと診断し直されるといった、診断の仕方の変化で説明できると推計されています。
国内でも、通級による指導や患者調査で、数える範囲や方法が変わってきたことは前の章で見たとおりです。米国CDCの推計も、参加する地域が途中で変わっています。
数字の数え方が変わると、中身が同じでも数字は動きます。仕事で、似たことがありました。
月初の定例で、問い合わせ件数のグラフが映った。先月の2倍になっていた。
会議室が少しざわついた。部長が「何があった?」と聞いた。
担当の人が答えた。「今月から、チャットの問い合わせも数えるようにしたので」
部長は「ああ、そっか」と言って、次の議題に進んだ。
あとで資料を見返したら、グラフの下に小さい字で同じことが書いてあった。
仕事の数字なら、まず「何を数えたか」を確かめます。ただ、自分に関わるニュースになると、落ち着いて数字を見るのは難しいものです。
理由2|見つける人と場所が増えた(認知の広がりと受診先)
発達障害を知る人が増え、診られる場所が増えると、それまで見過ごされていた人が見つかるようになります。診断の数は、地域によって大きく違います。
文部科学省は2022年の調査結果について、増えた理由を特定するのは難しいとしたうえで、先生や保護者の理解が進み、それまで見過ごされてきた困難のある子に目が向くようになったことを、理由の一つとして挙げています。
日本の診療報酬の請求データ(NDB)を使った研究もあります。5歳までにASDと診断された子の割合は、2009年度生まれの2.23%から、2014年度生まれの3.26%に増えていました。都道府県ごとに見ると、0.9%から7.9%まで大きな差があります。研究チームは、増加には社会の認知の広がりが関わった可能性があり、地域差には受診のしやすさなども関わっている可能性がある、と考察しています。
米国のCDCの推計でも、地域によって5倍以上の差があったことは前の章で見たとおりです。同じ国の中で、特性のある人の割合がこれほど違うとは考えにくく、見つける体制の違いが数字に出ている部分が大きいと考えられます。
以前より、いろいろなタイプの人がASDと診断されるようになったことを示す研究もあります。ASDのある人とない人を比べた研究を発表年の順に並べると、感情の読み取りや計画などの項目で、両者の差が年々小さくなっていました。研究チームは、ASDの定義が広がり、以前なら診断の外にいた人も含めて、より多様な人が診断されるようになったためではないか、と考察しています。
理由3|大人の発達障害の診断が増えた
かつては子どもの診断と考えられていた発達障害が、大人になってから初めて診断されるようになり、とくに大人の診断が大きく増えています。
前の章で見たとおり、英国では、ASDの新たな記録が最も大きく増えたのは大人で、女性でも大きく増えていました。研究チームは、大人や女性、知的な遅れのない人で診断が増えていることから、気づかれるようになったことが増加の背景にあると考察しています。ADHDでも、増え方の割合がいちばん大きかったのは大人でした。
大人になってからASDと初めて診断される人については、「失われた世代」という言い方もされています。論文で使われている言葉で、見つからないまま大人になった人たち、という意味です。その年月が無駄だったという意味ではありません。背景として挙げられているのは、ASDが知られるようになったこと、診断基準が広がったこと、スペクトラム(連続体)という考え方が入ってきたことです。
一方で、大人の診断は難しいとも指摘されています。理由として挙げられているのは、次の3つです。
- 子どもの頃の様子を知る人がいないことがある
診断には、子どもの頃からの経過を確かめる必要があります - 周りに合わせるふるまいを身につけている
特性を隠すふるまい(カモフラージュ)で、外から見えにくくなっています - うつや不安などが重なっていることが多い
ほかの不調と見分ける必要があります
周りに合わせて特性が見えにくくなる仕組みは ASD/ADHDの大人のマスキング(過剰適応)4パターン整理|「周りに合わせすぎて疲れる」の構造と手放し方 で、勉強はできたのに社会に出てからつまずく構造は 勉強はできたのに仕事ができないのはなぜ?|高学歴の発達障害・グレーゾーンがつまずく5つの条件 で詳しく扱っています。
大人の診断はもう出すぎているのか、という疑問もよく聞きます。これに答えられるデータは、まだそろっていません。参考までに、2つの数字を挙げます。
世界の研究をまとめた推計では、子どもの頃から症状が続いている大人のADHDは約2.6%(2.58%)、子どもの頃かどうかを問わず症状がある大人は6.76%とされています。一方、英国のかかりつけ医の記録では、2018年時点でADHDの診断があった大人は、男性で約0.7%、女性で0.2%でした。
前者は一般の人を対象にした調査をまとめた世界の推計、後者は英国のかかりつけ医の記録に残った診断で、2019年以降の変化は入っていません。言えるのは、「2018年の英国では、記録上の診断の割合が、世界の推計より低かった」ということまでです。
理由4|社会や職場の要求が変わった(ただし量は測れていない)
発達障害の診断は、特性があるかどうかだけでなく、それで生活や仕事に支障が出ているかで決まります。そのため、求められることが変われば、同じ特性でも診断の線を越える人が出てくると考えられます。
DSM-5の診断基準には、ADHDでもASDでも、症状が生活や仕事に支障を与えていることが条件として入っています。さらにASDの基準には、症状は幼い頃からあるものの、社会的な要求が本人の力を超えるまで、はっきり現れないことがある、とも書かれています。後から身につけた方略で隠されていることもある、という一文も添えられています。
つまり、診断は「特性」と「求められること」の重なりで決まる部分があります。ここから先は筆者の解釈ですが、同時に進む仕事、チャットでの細かいやりとり、言葉にされない期待が増えた職場では、昔なら目立たなかった特性が、支障として表に出やすくなっているのかもしれません。
ただ、社会や職場の要求がどのくらい変わったのかを測り、それが診断の増加にどのくらい効いているのかを確かめたデータは、筆者が調べた範囲では見つかりませんでした。「社会の要求が強まったから増えた」は、仕組みとしては筋が通っていますが、量としてはまだ確かめられていない説明です。
原因の説明には、検証されていないものも混ざります。文部科学省の2022年の報告書は、増えた理由の可能性として、ゲームの時間が増えたことや、新聞を読む子が減ったことなども挙げました。これに対して日本行動嗜癖学会は、科学的な根拠にもとづかない記述だとして、該当箇所の削除か訂正を求める声明を出しています。



4つ目の「社会の要求」って、職場で自分が感じてることに一番近いかも。



その感覚は大事にしていいと思う。まだ量は測れていない話だから、世の中全体のことは言い切れないけど、自分の場合はどうかを見ることはできるよ。後半の問い3で、そのやり方を紹介するね。
発達障害は「流行り」?「昔からいた」?|2つの見方を点検する
「最近は何でも発達障害」という見方にも、「昔からいたんだから同じ」という見方にも、データで支えられる部分と、言い過ぎの部分があります。
ここまでの数字と研究を使って、よく聞く2つの見方を点検してみます。どちらか一方を否定するためではなく、自分のことを考えるときに引きずられないためです。
「最近は何でも発達障害」という見方
「流行り」の一言では片づけられません。ただ、診断の定義が広がり、以前なら診断の外にいた症状の軽い人も含まれるようになっている可能性は、研究者も議論しています。
診断には、生活への支障が条件として入っています。診断が増えたことは、診断された一人ひとりが「本当は困っていない」ということを意味しません。
そのうえで、子どもと青年のADHDについて、過剰診断の根拠を調べた研究のまとめがあります。334の研究を整理した結果、診断が実際に増えていること、増えた分には症状の軽い人が含まれている可能性があることを示す研究があり、研究チームは、子どもと青年でADHDの過剰診断と過剰治療を示す根拠が見つかった、とまとめています。症状の軽い子では、診断や治療の利益より害が上回るかもしれないという研究もありましたが、その点を直接調べた研究は5つしかなく、さらに研究が必要だとされています。
これは子どもと青年が対象で、診断と、薬による治療の利益と害についての議論です。大人が困りごとを相談したり、受診を考えたりすること自体を否定するものではありません。
一方で、まだ見つかっていない人がいることも示されています。理由3で見たように、大人や女性で診断が大きく増えていることは、それまで見過ごされていた人がいたことを示すと考えられています。「出すぎている人」と「見つかっていない人」が、同時にいる可能性があるということです。
「昔からいたんだから同じ」という見方
特性のある人の割合がほぼ一定、という点では研究と合っています。ただ、「昔は困っていなかった」という意味ではありません。
昔からいた、というのは研究とも合っています。ただ、昔は見つからなかったというだけで、その人たちが困っていなかったとは限りません。大人になってから初めて診断される人の多くは、説明も支援もないまま、それまでの時間を過ごしてきています。
また、理由4で見たように、求められることが変われば、同じ特性でも支障の出方は変わります。「昔からいた」は、「昔と同じでいい」の根拠にはなりません。
「甘え」という言葉への向き合い方は、「発達障害は甘え」と言われたらどうする?|議論から降りて対処に集中する方法と体験談 で詳しく扱っています。言われた言葉が頭から離れず、気分の落ち込みが続いているときは、厚生労働省のまもろうよ こころにある相談窓口も使えます。
増加のニュースに振り回されないために|自分の困りごとを見る3つの問い
増加のニュースは、あなたに特性があるかどうかを教えてくれません。見るべきなのは、数字ではなく、自分の困りごとが起きている場面です。
診断の数が増えたことで、あなたに特性があるかどうかが決まるわけではありません。診断は、一人ひとりの生い立ちと今の困りごとを、医師が確かめて行うものだからです。ただし、診てもらえる場所や評価の受けやすさは、地域によって違います。ここからは、ニュースや人の声に揺れたときに、自分のことに戻ってくるための3つの問いを紹介します。
問い1|その数字は「何を」数えたものか
「増えた」という数字を見たら、まず、何を数えたものかを確かめます。
この記事で見た数字は、同じ「発達障害」でも、数えているものがそれぞれ違いました。
| 数字 | 数えたもの | 注意 |
|---|---|---|
| 文科省の 通常学級 | 担任などの回答で困難を示すとされた子 | 診断ではない。単純比較できない |
| 通級による 指導 | 指導を受けた子の数 | 対象と基準日が途中で変わった |
| 厚労省の 調査 | 医師から診断されたと答えた人の推計 | 未診断の人は入らない |
| 米国CDC | 記録に診断などがある8歳の子 | 地域差が5倍以上 |
| 研究の 有病率 | 同じ方法で調べて基準に当てはまった人 | 主に子ども、2010年頃まで |
ニュースの見出しでは、これらが区別されずに「発達障害が増えた」とまとめられることがあります。
問い2|増えたのは自分の困りごとか、ニュースの数字か
ニュースの数字が増えても、自分の困りごとは変わりません。自分について考えるときは、困りごとが起きた場面を書き出すほうが役に立ちます。
「自分もそうかも」と思ったとき、手がかりになるのは世の中の数字ではなく、自分の具体的な場面です。SNSの「あるある」にいくつ当てはまるか、も同じです。当てはまる数より、自分の場面のほうが手がかりになります。初めて受診したときのことを紹介します。
初めて心療内科に行った日。問診票に「困っていること」という欄があった。
「集中できない」とだけ書いた。ほかに何を書けばいいのか、分からなかった。
診察で、先生に「たとえば、どんな場面で?」と聞かれた。
会議の話をした。話しているうちに、メールを送り忘れる話もした。降りる駅を乗り過ごす話もした。
帰りの電車で、スマホのメモに場面を足していった。家に着く頃には12個になっていた。
「集中できない」だけでは、自分でも何に困っているのかがよく分かりませんでした。場面にしてみると、どこで、何が、どのくらい起きているのかが見えてきます。
書き出すときは、次の3つをそろえると、あとで見返しやすくなります。
- いつ、どこで起きたか
「月曜の定例で」「家で請求書を出すとき」のように、場面を1行で書きます - 何が起きて、どうなったか
「資料の数字が頭に入らず、質問に答えられなかった」のように、起きたことをそのまま書きます - そのとき、何があると楽だったか
「先に資料をもらえていれば」のように、思いついたことだけで十分です
書き出し方は 「自分は発達障害かも」と思ったら最初にやること で詳しく扱っています。書き出した場面を傾向と照らし合わせたいときは、大人の発達障害セルフチェック【本格版】 が使えます。セルフチェックは診断ではなく、自分の傾向を整理するための道具です。
問い3|困りごとは、いつ、どんな環境で強くなったか
困りごとが強くなった時期と環境を見ると、自分に合う工夫や相談先を考える手がかりになります。
理由4で見たように、支障の出方は、求められることによって変わります。異動や転職、上司の交代、在宅勤務から出社への切り替えのあとで、急に困りごとが増えた、ということもあります。
- 子どもの頃から形を変えて続いているか
忘れ物、時間、人づきあいなど、似た困りごとが学生時代にもあったかを思い出します - 環境が変わったあとに強くなったか
異動や役割の変化のあとなら、環境を整えることで楽になる部分も大きいかもしれません - 心や体の不調が重なっていないか
気分の落ち込み、不安、睡眠不足でも、集中や段取りは崩れます
どれか一つに決める必要はありません。重なっていることも多く、ASDの診断基準にあるように、環境が変わってから表に出てくる特性もあります。どの場合でも、相談してかまいません。
落ち込みや不安が重なっているときの整理は、大人の発達障害の二次障害を整理|うつ・不安・バーンアウト・身体症状の4軸と受診判断 で扱っています。3つの問いに、すぐ答えが出なくても大丈夫です。場面を1つ書き出すだけでも、ニュースの数字から自分のことに戻ってくる足場になります。
受診するかどうかを考えたいときは、グレーゾーンから診断受診へ|判断基準と選択肢 で判断の材料を整理しています。診断がつかなかったときや、グレーゾーンと言われたときのことは グレーゾーンと言われたあなたへ で扱っています。
「発達障害が増えた」についてよくある質問
「発達障害が増えた」というニュースや声について、よく出る疑問に答えます。
まとめ|「発達障害が増えた」のは主に診断。自分のことは困りごとで見る
「発達障害が増えた」と言われるとき、増えているのは主に診断される人の数で、特性のある人の割合はほぼ変わっていないと報告されています。自分について考えるときは、ニュースの数字ではなく、困りごとの場面を見ることが役に立ちます。
最後に、ここまでの内容を振り返ります。



「増えた」って、何を数えたかで全然意味が違うんだね。



そうなんだ。診断が増えたのは、数え方が変わって、見つける人と場所が増えて、大人も診断されるようになったから。社会の要求の変化も関わっていそうだけど、そこはまだ測れていないんだ。



じゃあ、ニュースを見てモヤっとしたら、どうすればいい?



「この数字は何を数えたの?」って一回だけ確かめて、あとは自分の困りごとの場面を1つ書き出してみて。世の中の数字が増えても減っても、自分の困りごとは自分の場面にしか出てこないからね。
診断が増えた4つの理由と、ニュースを見たときの3つの問いを、1枚にまとめました。


「流行り」でも「昔からいたから同じ」でもありません。症状の軽い人まで診断が広がっている可能性と、まだ見つかっていない人がいる可能性は、両方が研究で議論されています。だからこそ、自分のことは、世の中の数字ではなく、自分の困りごとの場面から考えるのがいちばん確かな方法です。
- 職場で見える行動を実例で知りたい方:職場で見えるADHD・ASDの特徴100例|同じ遅刻でも理由が違う10の仕組みを論文で整理
- 自分の傾向をまず確かめたい方:大人の発達障害セルフチェック【ライト版】
- 受診するかどうか迷っている方:グレーゾーンから診断受診へ|判断基準と選択肢
- 気づいた後の気持ちを整理したい方:発達障害に気づいた後がつらい大人へ|安堵のあとの怒り・後悔・喪失感の正体と、過去を整理する3ステップ
- 学生時代は平気だったのに、仕事でつまずくようになった方:勉強はできたのに仕事ができないのはなぜ?|高学歴の発達障害・グレーゾーンがつまずく5つの条件
参考文献
- 文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について」(令和4年12月13日) — 文部科学省
- 文部科学省「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について」(平成24年12月5日) — 文部科学省
- 文部科学省「令和6年度通級による指導実施状況調査結果」(令和8年7月) — 文部科学省
- 厚生労働省「令和4年生活のしづらさなどに関する調査(全国在宅障害児・者等実態調査)結果の概要」(令和6年5月31日) — 厚生労働省
- 厚生労働省「精神保健医療福祉の今後の施策推進に関する検討会」第6回(令和7年5月12日)参考資料1(資料:厚生労働省「患者調査」) — 厚生労働省
- Centers for Disease Control and Prevention. “Data and Statistics on Autism Spectrum Disorder.” — CDC
- Shaw KA, Williams S, Patrick ME, et al. (2025) “Prevalence and Early Identification of Autism Spectrum Disorder Among Children Aged 4 and 8 Years — Autism and Developmental Disabilities Monitoring Network, 16 Sites, United States, 2022.” — MMWR Surveillance Summaries — PubMed
- Russell G, Stapley S, Newlove-Delgado T, et al. (2022) “Time trends in autism diagnosis over 20 years: a UK population-based cohort study.” — Journal of Child Psychology and Psychiatry — PubMed
- McKechnie DGJ, O’Nions E, Dunsmuir S, Petersen I. (2023) “Attention-deficit hyperactivity disorder diagnoses and prescriptions in UK primary care, 2000-2018: population-based cohort study.” — BJPsych Open — PubMed
- Polanczyk GV, Willcutt EG, Salum GA, Kieling C, Rohde LA. (2014) “ADHD prevalence estimates across three decades: an updated systematic review and meta-regression analysis.” — International Journal of Epidemiology — PubMed
- Lundström S, Reichenberg A, Anckarsäter H, Lichtenstein P, Gillberg C. (2015) “Autism phenotype versus registered diagnosis in Swedish children: prevalence trends over 10 years in general population samples.” — BMJ — PubMed
- Baxter AJ, Brugha TS, Erskine HE, et al. (2015) “The epidemiology and global burden of autism spectrum disorders.” — Psychological Medicine — PubMed
- Liu K, Zerubavel N, Bearman P. (2010) “Social demographic change and autism.” — Demography — PubMed
- Epstein JN, Loren RE. (2013) “Changes in the Definition of ADHD in DSM-5: Subtle but Important.” — Neuropsychiatry — PubMed
- Kulage KM, Smaldone AM, Cohn EG. (2014) “How will DSM-5 affect autism diagnosis? A systematic literature review and meta-analysis.” — Journal of Autism and Developmental Disorders — PubMed
- Hansen SN, Schendel DE, Parner ET. (2015) “Explaining the increase in the prevalence of autism spectrum disorders: the proportion attributable to changes in reporting practices.” — JAMA Pediatrics — PubMed
- King M, Bearman P. (2009) “Diagnostic change and the increased prevalence of autism.” — International Journal of Epidemiology — PubMed
- Sasayama D, Kuge R, Toibana Y, Honda H. (2021) “Trends in Autism Spectrum Disorder Diagnoses in Japan, 2009 to 2019.” — JAMA Network Open — PubMed(図1の訂正あり: “Error in Figure 1.” — PubMed。本記事で引用した本文の数値には影響なし)
- Rødgaard EM, Jensen K, Vergnes JN, Soulières I, Mottron L. (2019) “Temporal Changes in Effect Sizes of Studies Comparing Individuals With and Without Autism: A Meta-analysis.” — JAMA Psychiatry — PubMed
- Lai MC, Baron-Cohen S. (2015) “Identifying the lost generation of adults with autism spectrum conditions.” — Lancet Psychiatry — PubMed
- Song P, Zha M, Yang Q, et al. (2021) “The prevalence of adult attention-deficit hyperactivity disorder: A global systematic review and meta-analysis.” — Journal of Global Health — PubMed
- Kazda L, Bell K, Thomas R, McGeechan K, Sims R, Barratt A. (2021) “Overdiagnosis of Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder in Children and Adolescents: A Systematic Scoping Review.” — JAMA Network Open — PubMed
- American Psychiatric Association. (2013) Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth Edition (DSM-5). American Psychiatric Publishing.
- Centers for Disease Control and Prevention. “Clinical Testing and Diagnosis for Autism Spectrum Disorder.”(DSM-5の診断基準の掲載) — CDC
- 日本行動嗜癖学会「ゲーム・ネット・スマホが発達障害的な児童を増やすとする文科省調査報告書への学会声明文」(2023年1月20日) — 日本行動嗜癖学会
- 厚生労働省「まもろうよ こころ」(相談窓口一覧) — 厚生労働省
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